2024年もうすで1年に4分の１が経過しました。

EC事業者の皆様は年間の販促計画に頭を悩ませているかと思います。

Amazonでは年間のセールスケジュールとして4月末からゴールデンウィークセール、7月にはプライムデー、11月にはブラックフライデーと大きなセールイベントが毎年開催されておりますが、今年はECが苦戦傾向にあると言われています。

理由としては「巣篭もり消費の反動」が大きな影響を与えていると言われております。

2022年のコロナ禍の収束から2023年のコロナ明けのタイミングで「旅行」や「レジャー」にかかる消費が増加し、さらにその傾向が2024年も継続の予測が立てられています。

年始に手帳やスケジュール帳を新調して、祝日を確認する方ならすでにご存知かと思いますが、24年は3以上の連休が11回もある『祝日の当たり年』とも言われています。

昨日と比較すると2023年の国民の祝日・休日は17日なのに対し、2024年の国民の祝日・休日は21日もあります。

※一昨年の2022年は国民の祝日・休日は16日です。

出典：https://diamond.jp/articles/-/336821

コロナ化が本格的に明けた2023年の消費動向ではコロナ禍の2022年と比較し、食料品、日用品、衣料品の消費が下がり、旅行の消費額が大きく上がっています。

・食料品 -0.7%

・日用品 -0.9%

・衣料品 -0.8%

・旅行 ３.4%

2023年のコロナ明けの反動とはいえ、キャンプや旅行レジャーの伸長率などは高く、連休を取得しやすい2024年はそれが加速すると予想されています。

出典: https://www2.deloitte.com/jp/ja/pages/consumer-business/articles/cp/consumer-behavior-survey.html

2024年は祝日日数が多く、休暇日数と日用品や衣服に関する商品が反比例的に下落すると説明をしましたが、今度はチャネル別の販売傾向に関して深掘りしていきます。

みなさんは通販を利用するタイミングはいつが多いでしょうか？

平日に通勤する朝のタイミング、休暇日に息抜きとしてのお買い物などパターンも様々かと思います。

出典:

https://ecnomikata.com/ecnews/23777/

上記は通販の利用者の割合、通販を利用する際の曜日別の利用者数のアンケートとなります。

1年に1回ペースで利用する利用者の割合は９割近くいることが明らかとなりました。

また、曜日別の割合だと金曜、土曜、日曜の利用者が多く、週末や休暇日に通販を利用する割合が高いことがわかります。

通販を利用するタイミングとして休日や暇なタイミングでお買い物を楽しむユーザーが多いことがわかってきました。

上記のデータにより、前年と比較して休日日数が多い場合はそれだけECで購入するユーザーが増えるのでは？というのが一般的な意見かと思います。

しかし、アウトレットモールやショッピングセンターの売上が過去最高との記事も散見されます。

［東京 ２５日 ロイター］ - 日本ショッピングセンター（ＳＣ）協会が２５日発表した２月のＳＣ既存店売上高は前年比９．８％増

出典:https://jp.reuters.com/markets/japan/funds/WQI7Y5LF5ZJPRCUNBAO4GRF774-2024-03-25/

コロナ禍が明けて、インバウンドが追い風となりつつも、国内での旅行や行動制限の緩和によりまとまった連休時は外出をしてリアル店舗でお買い物を楽しむユーザーが増えているという考察ができるのではないかと思います。

今までの考察をまとめると、コロナ禍明けの昨今では休日の増加によりECではなく、実店舗への集客が増加している。ということがわかってきたかと思います。

では、店舗に偏ってしまった集客をいかにしてECに呼び戻すことができるかを考えていこうと思います。

主な対応策としては以下が挙げられます。

1. サブスクリプションの活用

2. 越境ECによる販路の拡大

3. オムニチャネル化

サブスクリプションの活用に関しては、扱っている商材によって親和性が異なりますが、購入タイミングを問わず定期的な購入を一定の金額で販売することがしやすいため、年間休日の多い場合でも売上予測が立てやすく、商戦タイミングの影響を受けにくいといったメリットがあります。

弊社ではGOSUBというサブスクリプションアプリを独自で開発しているため、サブスクリプションをShopifyに取り入れたい事業者様には是非おすすめです。

リンク: GOSUB導入事例

こちらに関しては一朝一夕で越境サイトを構築することが難しいかと思いますが、すでにShopifyサイトをお持ちの場合、３ヶ月程度で越境向けに切り替えることが可能です。

国内の休日や景気動向に関わらず、海外に商品を販売するルートを確保することでリスクヘッジをするといった意味でも越境ECは無視できなくなってきています。

越境ECに関しては弊社記事にも【アメリカ向け越境ECで売上が大きい日本の商品】深掘りがされているのでご確認ください。

郊外のアウトレットモールやショッピングモールでお買い物を楽しまれたお客様に対して、リアル店で見た商品を帰宅後にネットで注文ができるような仕組み作りも大切です。

『オムニチャネル』という言葉もEC事業者の間では一般的に使われるようになっていますが、簡単に説明をすると実店舗とECサイト、SNSといったチャネルを一つに連携させる販売促進を指します。

つまり、実店舗で欲しかった同一の商品をしっかりとECでも購入できるように商品掲載をすることやリアル店舗の在庫を連携させることもオムニチャネルの一環と言えます。

有名な事例ではユニクロなどがオムニチャネル化に成功している企業であり。

同社のアプリを登録すると、クーポンの配布で店舗への流入を促す施策や逆にアプリやECでしか利用できないクーポン、ECサイトでしか購入できないサイズの展開なども店鋪からECへの集客増加施策として活用しているようです。

また、ユニクロに関しては越境ECサイトもローンチしているため、インバウンドで日本に訪れた観光客に対しても日本で試着をして、旅行から帰国後、ECで購入ができる販路作りもしているので完璧なオムニチャネル化ができていると考えられます。

今回の記事では休暇日数の多い2024年ECの戦い方を考察しましたが、コロナ禍が到来してEC化が加速したと思ったら、今度は実店舗の売上が上がり、ECが不調に陥っている事業者様も多いのではないでしょうか。

コロナ禍で急いで構築したECサイトに対して、サブスクリプションの導入やオムニチャネル化などでECサイトをアップグレードするにはいいタイミングかと思います。

是非、検討してみてはいかがでしょうか。